Q：プランニングで後悔しないためのアドバイスを下さい
A：プランニングを検討する時に一番重要なことは、施主の設計要望をしっかりと設計者に伝えることです。そのためには、「要望書」を作成し、書面で伝えるようにすると良いと思います。「要望書」作成のポイントは、住まい方、使い方を具体的に分かりやすく表現することで、例えば「子供部屋は○帖と○帖」ではなく、「〇〇の部屋はベットと机とピアノを置き、収納はクロゼットに全て収納するようにしたい」、「〇〇の部屋は明るく開放的にし、勾配天井にしてロフトを取りたい」というように記入して下さい。できる、できないは別として、先ずは考えている要望を相手に伝えるということが大切です。
あと使い勝手では、「掃除のしやすい動線、スペースの確保」とか、「洗面所は洗濯物を乾かすことも考えた広さとツールが欲しい」であったりとか、「ペットがいるので抗菌・杭臭の仕上材を使いたい」というような表現で、実際の生活をイメージして伝えればベターです。さらに住宅設備機器については、できれば設備機器メーカーのショールームなどに直接足を運び、実際のサイズや使い勝手を自らが確認したうえで、「この住宅設備機器を付けたい」とカタログや写真を提示すれば良いでしょう。
考えていること、したいことを正確に伝えることが大事です。設計は想像の中で図面を作り上げていきますから、施主の生活スタイルや好み、使い勝手などを細かく伝えれば伝えるほど、より良いプランになっていきます。
Q：住宅の補助金制度を活用したいのですが、どこに相談をしたら良いでしょうか？
A：住宅の補助金制度は、国、都道府県、市町村などで、各々に設定され施行されています。中でも、国の補助金制度は規模や金額も大きく、国の将来を見据えた政策に基づき制度設計されています。例えば、温暖化防止のためのゼロエネルギー住宅、低炭素住宅を推進していくための補助金制度であったり、新しい技術を促進していく目的の補助金制度、景気対策として行われるような補助金制度など、多種多様な制度が設けられています。予算措置のため、多くは単年度、長くても2年程度の時限的な措置として施行されています。
住宅取得には多大な費用が掛かります。高耐久消費財である住宅は財産になりますが、取得時の経済的負担はとても大きいです。一方、経済に対する貢献は多大で、財政的に多大なメリットをもたらしますから、国は補助金制度などを活用した住宅取得を後押ししているのです。となれば、使える補助金制度はできるだけ活用した方が良いとなりますから、どのような補助金制度があるか知っておく必要がありますが、国土交通省のHPなど見ても分かりにくいと思いますので、住宅会社に相談することをお勧めします。
住宅会社は自らの事業を直接支援してくれる制度なので、常にどのような補助制度があるかはリサーチしてますし、時にはその補助制度を活用して営業展開をしています。最新の住宅取得の補助金制度を知るには、住宅会社に相談されるのが一番だと思います。
